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ただし、毎年のEVAは生まれる時期が違うので、合計するにあたっては現在価値に直したベースで合計する必要がある。
各年度のEVAを加重平均資本コストで割り引いた現在価値を合計すると以下のようになる。このように、EVAの現在価値はネット・キャッシュフローのNPVと同じ1、6億円となる。
一般に企業全体についても投資プロジェクトについても、全期間を通して企業が事業活動からあげた価値を表す指標がNPVであり、それを1年ごとに分解して各年度に生む価値を表した指標がEVAである。したがって、EVAとNPVとの聞には、EVAの現在価値の合計がNPVになるという関係が成立するのである。
つまり、EVAは割引キャッシュフロー法による価値評価と整合的な業績評価指標、ということができるのである。市場付加価値(Ma「ketVaueAdded、MVA)もS社が提唱した指標で、企業の市場価値(株式と負債の時価の合計)から投下資本を差し引いた額のことである。

市場付加価値(MVA)企業の市場価値一投下資本株式市場で効率的な価格形成がおこなわれれば、企業の市場価値は、企業が将来生み出すフリー・キャッシュフローの期待値を加重平均資本コストで割り引いた現在価値になると考えられる。したがって、MVAは企業の市場価値から投下資本を引いたものなので、企業全体の投資活動の正味現在価値を示している。
したがって、年々のMVAの変化をみれば、企業が事業活動(資本投下)によって、企業価値をどれだけ高めたかを知ることができる。前述のB社の市場価値、投下資本、MVAは次の表のように計測されている。
これによると、B社の市場価値は1年間に2億7、000万ドル、投下資本は1億3、000万ドル増え、その結果、MVAは1億4、000万ドル増えた。これは、資本市場が、B社の将来の収益力をより高く評価したことを示している。
なお、企業の市場価値は株式の時価と負債の時価の合計なので、企業の市場価値は、金利変化による負債価値の変化の影響も受ける。ただし、実際にMVAを計測する場合には、負債については、時価ではなく簿価を用いることも多い。
この場合には、負債の増減がなければ、企業の市場価値は、株式時価総額の動きの影響を受けることになる。また、株式時価総額は当該企業の業績だけでなく、経済全体や金利の動き、株式市場全体の動きの影響も受けるので、MVAも同様に企業の経営者の成果のみを反映する指標にはなっていない点に注意する必要がある。
3、2EVAとMVAとの関係。ここで、EVAとMVAとの関係について考えてみよう。

これまで説明してきたように、MVAは企業が将来生むフリー・キャッシュフローの期待値の正味現在価値(の推定値)という意味を持っている。 MVA企業の期待フリー・キャッシュフローの正味現在価値(の推定値)前節で説明したように、企業が将来おこなう事業の正味現在価値は、企業が将来生むEVAの現在価値に等しくなる。
したがって、MVAは企業が将来生むEVA期待値の現在価値(の推定値)という意味を持つことになる。一部の学者は、企業の業績評価指標として、EVAを修正した「EVA」を提唱している。
EVAと「EVAとの違いは、EVAが簿価ベースの投下資本に加霊平均資本コストをかけて資本費用(必要収益額)を求めるの対して、「EVAI;I:、企業の市場価値(株式時価総額と負債時価総額の合計)に加重平均資本コストをかけて資本費用を求める点にある。つまり、「EVAは次のように定義される。
「EVAの提唱者は、「EVAの意義として、資金提供者の資本負担額は使用されている資産の簿価ではなく、企業の市場価値によって表示されるので、資金提供者の必要収益額(資本費用)は、企業の市場価値に資本コストをかけて計算すべきであることをあげている。「EVAが提唱されるにあたっては、日米の実務家、学者の間では理論的には「EVAが正しいという意見も多い。
ここでは、「EVAが企業の業績指標としては問題があることを、簡単な数値例を用いて説明しよう。 A社は、投下資本が100億円で、100%株主資本からなっている。
A社は毎年同額の税引利益をあげており、税引利益は全額配当される。減価償却費と投資額(設備投資と運転資本需要の合計)が等しいので、投下資本も毎年一定である。
A社の株主資本コストは10%である。まず、第1のケースとして、B社が毎年10億円の税引利益をあげる場合、EVAと「EVAを計算してみよう。
B社は負債を持たないので、税引営業利益は税引利益と等しく、加重平均資本コストは株主資本コストの10%となる。まず、巨VAは次のように計算される。
このように、B社のEVAはゼロとなる。これはB社の投下資本利益率(税引営業利益/投下資本)が資本コスト10%と等しいためである。
次に「EVAを計算してみよう。このためには、まず、B社の企業価値を求める必要がある。

この場合、B社は負債を持たないので、株式時価総額が企業価値となる。これは、毎年の配当を株主資本で割り引いて、次のように計算される。
この場合、B社の企業価値は簿価の投下資本と同じ100億円になる。したがって、「EVAは次の計算から、ゼロになる。
「EVA税引営業利主主一企業価値×資本コスト次に、第2のケースとしてB社の毎年の税引利益が15億円の場合を考えてみよう。この場合には、EVAと「EVAは次のように計算される。
EVA税引営業利益一投下資本×資本コスト。このように、B社の投下資本利益率(税引営業利益/投下資本)が15%と資本コスト10%を上回る場合、EVAはそれを反映してプラスの値になるが、「EVAはゼロのまま変わらない。
ゼ口成長企業の場合、企業価値は毎年の税引営業利益(配当額)を資本コストで割り引いた値になるので、こうして求められた企業価値に資本コストをかければ必ず税引営業利益に等しくなり、「EVAは常にゼ口になってしまうのである。このことから、EVAと違い、「EVAは企業の価値創造を判断する尺度としては不適切であることがわかる。
では、「EVAの発想はどこがおかしいのであろうか。それは、資本コスト(投資家の必要収益率)のとらえ方である。
本書で解説したように、資本コスト(投資家の必要収益率)には2つの側面がある。まず第1の側面は、投資家が証券投資に対して要求する収益率のことである。

第2は、企業が事業からあげる必要収益率のことである。「EVAはこの2つの性格の遣いを混同しているのである。
例えば、ある株式の資本コストが10%である場合、株主は株式投資からのリターン(キャピタルゲインとインカムゲインの合計)について10%を要求するのであって、株式時価総額に対して10%相当額の企業利益をあげることを要求しているのではない。資本コストは、投資家にとっては、現在の証券の市場価値を基準にした場合の証券投資の必要収益率であるが、企業にとっては、事業に投下した資本を利用してあげる利益についての必要収益率である。

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